会社のドメインは co.jp・jp・com のどれを選ぶ？｜違いと費用、決め方の流れ、会社名が取れないときの付け方【2026年版】

こんにちは、株式会社ソライルの波多野です。

「ホームページを作るので、ドメインを取りたい。co.jp と jp と com、どれがいいですか」。制作のご相談で、必ずと言っていいほど出る質問です。答えは「会社の状況で決まる」のですが、決め方を知らないまま制作会社に任せると、あとで「変えたいが、変えると全部やり直しになる」と困ることがあります。

ドメインは、ホームページの住所であると同時に、メールアドレスの「@」の後ろにもなります。一度公開して名刺やチラシに載せたら、変えるのは簡単ではありません。この記事では、co.jp・jp・com の違いと費用の全体像、会社の状況で分かれる決め方の流れ、会社名と同じ名前が取れないときの付け方と名前のルール、取得から公開までの手順、法人成りでの変え方、複数ドメインの考え方、取ったあとに守ることとよくあるトラブルを、順にご案内します。

• co.jp・jp・com の違いと、ドメインにかかる費用の全体像
• 決め方の流れ（法人か個人か・海外に売るか・会社名かサービス名か）
• 会社名と同じ名前が取れないときの付け方と、名前のルール
• サイトとメールは同じドメインにそろえる。取得から公開までの手順
• 法人成り・社名変更で co.jp に変える手順、複数ドメインの考え方
• 取ったあとに守ること、よくあるトラブル5つ

1. ドメインの末尾（co.jp・jp・com）は何が違うのか

ドメインの末尾（「トップレベルドメイン」）は、大きく「世界共通のもの」と「国ごとのもの」に分かれます。会社のホームページで候補になるのは、次の3つです。

末尾	誰が取れるか（1社で取れる数）	取得に必要なもの	年間費用の目安	見た人の印象
.co.jp	日本で登記した会社（株式会社・合同会社など）。1社につき1つ	法人の登記情報（会社名・本店所在地・登記日）	4,000〜7,000円	「日本の法人」と一目で分かる。もっとも信用が伝わりやすい
.jp	日本に住所がある個人・法人。数の制限なし	日本の住所	3,000〜4,000円	「日本のサイト」と分かる。会社にも個人にも使える
.com	世界中の誰でも。数の制限なし	なし	1,500〜2,500円	世界標準。海外の相手にも通じる。個人・法人の区別はつかない

費用は登録事業者と時期で変わります。多くの事業者で、2年目以降の更新費用は初年度より高く設定されているため、「初年度1円」のような表示は更新時の金額で比べてください。

このほか、or.jp（法人格のある団体・医療法人など）、ne.jp（ネットワークサービス）、.net・.biz・.info（世界共通、制限なし）などがありますが、一般の会社のホームページでは上の3つから選べば足ります。

2. ドメインにかかる費用の全体像（取得・更新・SSL・メール）

「ドメイン代」と言われる費用は、取得費だけではありません。会社で持ち続ける場合にかかる費用を、まとめて把握しておきます。

費用	内容	目安	注意点
取得費（初年度）	登録事業者に払う最初の1年分	末尾により1円〜数千円	「初年度1円」は更新費が高いことが多い
更新費（2年目以降）	毎年の維持費	co.jp 4,000〜7,000円／jp 3,000〜4,000円／com 1,500〜2,500円	持ち続ける限りかかる。自動更新にする
Whois情報公開代行	登録者の住所・氏名を公開しない仕組み	無料〜年1,000円程度	co.jp は法人情報が公開される前提。個人事業主の jp・com で検討
移管費	別の登録事業者に移すときの費用	移管先の1年分の更新費に相当することが多い	移管すると期限が1年延びる事業者が多い
SSL証明書	https で表示するための証明書	レンタルサーバーに無料で付くことが多い	別に有料の証明書を買う必要は、ほとんどの中小企業では無い
メール	ドメインでメールアドレスを使う費用	レンタルサーバーに含まれることが多い。Google Workspace 等は1人あたり月額	メールだけ別サービスにする場合は、DNSの設定（MX）が必要

年間で見ると、ドメインそのものは数千円で、レンタルサーバー代（月1,000円前後から）のほうが大きくなります。制作会社の見積もりに「ドメイン・サーバー管理費」がある場合は、この表のどれが含まれているか（名義は誰か）を確かめてください。名義が自社になっていれば、管理を制作会社に任せること自体は問題ありません。

3. 検索順位には関係ない。決めるのは「信用」と「用途」

「co.jp のほうがSEOに強い」「com は不利」という話を聞くことがありますが、末尾の違いで検索順位が上下することはありません。Googleは、ドメインの末尾ではなく、ページの内容で順位を決めています。

国別のドメイン（.jp）は「日本向けのサイト」という判断材料にはなりますが、日本語で書かれた日本向けのサイトなら、.com でも同じように扱われます。

したがって、決める軸は次の2つです。

• 信用の見え方：法人であることを示したいか（co.jp）、日本の会社と分かればよいか（jp）、海外にも通じる形がよいか（com）
• 用途：会社の公式サイトか、サービス・商品のサイトか、海外向けか

4. 決め方の流れ

会社の状況に合わせて、次の順で決めます。

順	問い	はい	いいえ
1	日本で登記した法人か	2へ	個人事業主・法人化の予定なし → .jp（会社名や屋号で）。法人化の予定が半年以内にあるなら、co.jp の仮登録（下記）を検討
2	会社の公式サイト（会社案内・採用・問い合わせ）か	3へ	サービス・商品・ブランドのサイト → .jp か .com（サービス名で。公式サイトの co.jp とは別に持つ）
3	海外の顧客・取引先が主か	.com（日本向けに .co.jp も取り、転送する）	.co.jp

多くの中小企業は、「法人・公式サイト・国内向け」に当てはまるため、会社の公式サイトは .co.jp が基本です。メールアドレスも同じ co.jp にすると、取引先に「日本の法人からのメール」と伝わります。

co.jp には「仮登録」の制度があり、会社設立の登記前でも、設立予定日の6か月前から申し込めます（設立後に登記情報を届け出て本登録になります）。会社設立とホームページ公開を同時に進める場合は、この制度を使うと、公開時から co.jp で始められます。

5. 会社名と同じ名前が取れないときの付け方

.co.jp は1社1つで比較的空いていますが、.jp と .com は早い者勝ちで20年以上経っているため、短い会社名はほとんど取られています。取れないときは、次の順で候補を作ります。

優先	付け方	例（山田商事の場合）	向いている場合
1	会社名＋業種・事業	yamada-shoji、yamada-kensetsu	会社名が一般的な姓や単語のとき
2	会社名＋地域名	yamada-tokyo、yamada-osaka	地域密着の業種
3	会社名＋法人を示す語	yamada-inc、yamada-co	短く保ちたいとき
4	略称・愛称	ymd-shoji	社内・取引先で通っている略称があるとき
5	サービス名・屋号	（サービス名）.jp	会社名より商品名で知られているとき

避けたほうがよい付け方も挙げておきます。

• 日本語ドメイン（山田商事.jp）：メールアドレスに使いにくく、口頭で伝えにくい
• 数字や記号を多く入れる（yamada2024、yamada–shoji）：覚えられず、打ち間違えられる
• 似た他社の名前に寄せる：商標の問題になることがある
• 末尾を珍しいもの（.tv、.xyz など）にして会社名を取る：見た人が会社のサイトと分からず、迷惑メールと間違われることもある

決めたら、取得前に「その名前で、ほかの末尾（.com・.jp）がすでに別の会社に使われていないか」を検索して確かめます。同じ名前で別の会社のサイトが出てくると、お客様が間違えて行ってしまいます。

6. ドメイン名のルールと、決めるときのコツ

末尾（co.jp・jp・com）が決まったら、「@」より後ろの名前の部分を決めます。使える文字には決まりがあります。

ルール	内容
使える文字	半角英数字（a〜z、0〜9）とハイフン（-）。大文字と小文字は区別されない
長さ	3〜63文字。実際には、名刺に載せて読める長さ（15文字前後まで）にする
ハイフン	先頭・末尾には使えない。2つ続けて使うのは避ける
日本語	「山田商事.jp」のような日本語ドメインも取れるが、メールと相性が悪く、おすすめしない
商標	他社の商標・社名に似た名前は、あとで使えなくなることがある。特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）で検索しておく

決めるときのコツは、次の4つです。

• 口頭で伝えられるか：電話で「ヤマダ、ハイフン、ショウジ、ドット、シーオー、ドット、ジェイピー」と言って伝わるか
• 綴りが1通りか：「shoji」と「shouji」のように、ローマ字の表記が揺れる語は、両方取るか、揺れない語を選ぶ
• 事業が変わっても使えるか：「yamada-toso（塗装）」は、事業がリフォーム全般に広がると狭く感じる。会社名か、広めの語にする
• 略しすぎないか：「ymd.jp」は短いが、初めて見た人に会社名が伝わらない

候補が2〜3に絞れたら、社内の何人かに「読み上げてもらう」「名刺の体裁で見てもらう」と、違和感が見つかります。

7. サイトとメールは同じドメインにそろえる

ドメインは、ホームページのURLだけでなく、メールアドレスにも使います。ここで大事なのは、サイトとメールを同じドメインにすることです。

状態	起きること
サイトは yamada.co.jp、メールは無料メール（gmail.com など）	取引先に「会社のアドレスではない」と映る。迷惑メールと間違われやすい
サイトは yamada.co.jp、メールはプロバイダーのアドレス	プロバイダーを変えるとアドレスが変わる。名刺の刷り直しになる
サイトもメールも yamada.co.jp	会社の信用が一貫する。SPF・DKIM・DMARC などのなりすまし対策も、このドメインに設定できる

メールの送信元を守る設定（SPF・DKIM・DMARC）や、会社のアドレスに迷惑メールが増えたときの対処は「会社のメールアドレスに迷惑メールが大量に届く原因と対処法」の記事でご案内しています。

8. 取得から公開までの手順（登録→DNS→サーバー→SSL→メール）

ドメインを取っただけでは、ホームページは表示されません。公開までの手順を、順に整理します。

順	すること	行う場所	目安
1	ドメインを取得する（名義は自社）	登録事業者	当日。co.jp は登記情報の確認で数日かかることがある
2	レンタルサーバーを契約し、ドメインを追加する	レンタルサーバー	当日
3	DNSの設定で、ドメインの向き先をサーバーにする（ネームサーバーの変更、またはAレコードの設定）	登録事業者の管理画面	反映まで数時間〜最大72時間
4	SSL証明書を設定し、https で表示できるようにする	レンタルサーバー	DNS反映後、数分〜1時間
5	メールアドレスを作り、送受信を確かめる。SPF・DKIM・DMARC を設定する	レンタルサーバー（DNSの設定は登録事業者側の場合も）	当日
6	ホームページのデータを置き、表示・フォーム・問い合わせメールの到達を確認する	レンタルサーバー	制作の完了後

制作会社に頼む場合、2〜6は制作会社が行うことがほとんどです。その場合も、1のドメイン取得と、レンタルサーバーの契約は自社名義で行い、ログイン情報を制作会社と共有する形にしておくと、あとで管理会社を変えるときに困りません。すでに制作会社名義になっている場合は、名義変更（移管）を相談してください。公開前にそろえるものの全体は「ホームページの作成・公開に必要なもの」の記事にまとめています。

9. 法人成り・社名変更で co.jp に変える手順

個人事業主のときに .jp や .com で始め、法人化して co.jp に変えたい、という相談はよくあります。変える場合は、次の順で進めます。

1. 新しい co.jp を取得する（登記後。名義は法人）
2. 新しいドメインでメールアドレスを作り、旧アドレスと並行して受け取れるようにする
3. ホームページを新しいドメインで表示できるようにし、旧ドメインの全ページから新しいページへ転送（301リダイレクト）する
4. Search Console でアドレス変更を届け出る。名刺・署名・Googleビジネスプロフィール・SNSのURLを新しいものに変える
5. 旧ドメインは、少なくとも1〜2年は解約せず、転送とメールの受け取りを続ける（取引先の登録が切り替わるまで）

検索の評価は、正しく転送すれば新しいドメインに引き継がれますが、一時的に順位が動くことはあります。社名変更で会社名そのものが変わる場合も、手順は同じです。

旧ドメインを早く解約すると、第三者に取得されて、会社を名乗る偽サイトや迷惑メールに使われることがあります。使わなくなったドメインも、すぐには手放さないのが安全です。

10. co.jp と com、両方取るべきか（複数ドメインの考え方）

「会社名の co.jp を取ったが、com も押さえておくべきか」という質問もよくあります。考え方は次のとおりです。

状況	判断
会社名が一般的な語で、他社に取られると紛らわしい	主要な末尾（jp・com）も取っておき、公式サイトへ転送する
海外の取引先が多い、または今後増える	com を取り、英語ページの入口にするか、公式サイトへ転送する
サービス名・ブランド名で覚えてもらいたい	サービス名の jp か com を別に取り、サービスサイトにする
上のどれにも当てはまらない	公式サイトの co.jp 1つで十分。増やすほど、更新費と管理の手間が増える

複数取った場合、実際に使うのは1つに決め、残りはそこへ転送するのが基本です。同じ内容のサイトを2つのドメインで公開すると、検索の評価が分かれ、どちらも上がりにくくなります。転送用に取ったドメインも、更新切れになると第三者に取られるため、自動更新と管理表への記載を忘れないでください。

11. 取ったあとに守ること（名義・自動更新・管理情報）

どの末尾を選んでも、取ったあとに守ることは同じです。

守ること	理由
名義（登録者）を自社にする。制作会社や個人の名義にしない	制作会社と連絡が取れなくなると、更新も移管もできない
自動更新にし、支払いのクレジットカードの期限も管理する	更新忘れで期限が切れると、サイトもメールも止まる
登録事業者の管理画面のログイン情報を、社内の2人以上が分かる場所に保管する	担当者の退職で分からなくなるのが、いちばん多い事故
通知メールの宛先を、個人ではなく会社の共有アドレスにする	退職者のアドレスに更新通知が届いて、気づかない

弊社が保守や管理会社の変更でお預かりするサイトで、いちばん困るのが「ドメインの名義と管理画面が分からない」状態です。以前、制作業者が廃業し、サーバー料金の未納でサイトが止まっていた造園業のお客様では、サーバー会社への問い合わせの文面例を作りながら情報を集め、復旧・更新しました。「予備知識ゼロで問題なかった」とお話しいただいていますが、名義と管理情報が手元にあれば、もっと早く直せた例です。

取ったあとの管理の全体は「ドメイン管理とは？」、期限切れを防ぐ方法は「サイトが消える3か所の期限」、管理情報のまとめ方は「ホームページの管理情報は1枚にまとめる」の記事にまとめています。

12. 登録事業者（取得するサービス）を選ぶ基準

ドメインは、登録事業者（お名前.com、ムームードメイン、エックスサーバードメインなど）で取得します。どこで取っても、ドメインそのものは同じです。選ぶ基準は次の4つです。

• 更新費用が明示されているか（初年度の安さでなく、2年目以降で比べる）
• 管理画面でDNSの設定（サーバーの向き先、メールの設定、SPFなど）を自分で変えられるか
• 使うレンタルサーバーと同じ会社か、または連携しやすいか（別会社でも問題ないが、設定の手間が減る）
• 「Whois情報公開代行」など、登録者の住所を公開しない仕組みがあるか（法人は会社住所なので公開でも構わないが、個人事業主は使うと安心）

制作会社に取得を代行してもらう場合も、契約者（名義）と支払いは自社にしてください。代行そのものは問題ありません。

13. ドメインでよくあるトラブル5つと、防ぎ方

弊社がご相談を受けるドメインのトラブルは、ほぼ次の5つに集約されます。いずれも、取ったあとの管理で防げます。

トラブル	起きること	防ぎ方
更新切れ	期限を過ぎてサイトとメールが止まる。猶予期間を過ぎると第三者に取られることも	自動更新＋支払いカードの期限管理＋通知先を共有アドレスに
名義が制作会社・退職者	制作会社の廃業や担当者の退職で、更新も移管もできない	名義は自社。今からでも名義変更（移管）を依頼する
管理画面が分からない	設定を変えたいのに、どこで取ったか・ログイン情報が分からない	管理情報を1枚にまとめ、2人以上が分かる場所に
メールが届かない・迷惑メール扱い	SPF・DKIM・DMARC の未設定や、サーバー移転時のDNS設定漏れ	移転時はメールの設定も一緒に確認。送信テストを行う
使わなくなったドメインの放置	解約後に第三者が取得し、会社名を名乗るサイトや迷惑メールに使われる	1〜2年は保持し、転送を続ける。手放すときは関係先に周知

トラブルが起きてからでも、多くは直せます。ただ、名義と管理情報が手元に無い状態では、直すのに数週間かかることがあります。「今のドメインが誰の名義か分からない」という段階で、一度確かめておくことをおすすめします。

14. ソライルにご相談いただく場合

弊社は、Webの困りごとをまとめてご相談いただける専門家として、ドメインの選び方・取得の代行（名義は自社）・DNSやメールの設定から、公開後の保守までを代表が直接お引き受けしています。保守では、ドメインとサーバーの期限・名義を含めて、毎月、必ずサイトを確認して、作業の内容をご報告します。

「どの末尾にすればいいか決めきれない」「今のドメインの名義や管理画面が分からない」という段階で構いません。「こんな状態なのですが、相談できますか」くらいの気持ちで、お問い合わせからお声がけください。初回のご相談は無料で、全国オンラインで対応しています。保守の内容と料金は「ホームページ保守」のページにまとめています。

15. ドメインを決める前のチェック表

確認すること	できている
法人か個人か、海外向けかで、末尾（co.jp・jp・com）を決めた	□
名前は、口頭で伝えられ、名刺に載せて読める長さか	□
同じ名前で、別の末尾のサイトが他社に使われていないか確かめた	□
サイトとメールを同じドメインにする前提で決めた	□
名義と支払いは自社にする（制作会社の代行でも）	□
自動更新と、通知先の共有アドレスを決めた	□
将来の法人化・社名変更の予定を考えに入れた	□

16. よくある質問

Q. co.jp と jp、会社ならどちらがいいですか？

A. 日本で登記した法人で、国内向けの公式サイトなら co.jp が基本です。1社1つしか取れないため、法人であることの証明になります。サービスや商品のサイトは、jp や com で別に持って構いません。

Q. .com は日本の会社が使っても大丈夫ですか？

A. 問題ありません。海外の取引先が多い会社や、ブランド名のサイトでは .com が向いています。ただし、個人・法人の区別がつかないため、会社の公式サイトには co.jp を合わせて持つ会社が多いです。

Q. ドメインの違いで、検索順位は変わりますか？

A. 変わりません。順位はページの内容で決まります。日本向けのサイトなら、jp でも com でも同じように扱われます。

Q. 会社名と同じ名前が取れません。どうすればいいですか？

A. 会社名に業種・地域・法人を示す語（-shoji、-tokyo、-inc など）を足すのが一般的です。日本語ドメインや、珍しい末尾で無理に会社名を取るのは避けてください。

Q. 中古のドメイン（以前に誰かが使っていたもの）を取っても大丈夫ですか？

A. 過去に迷惑メールや不正なサイトに使われていた場合、メールが届きにくい、検索で不利になる、といった影響が残ることがあります。新規で取る中小企業は、履歴のない新しい名前を選ぶのが安全です。

Q. ドメインは自分で取るべきですか、制作会社に任せてもいいですか？

A. どちらでも構いませんが、名義（登録者）と支払いは自社にしてください。制作会社に代行してもらう場合も、自社の情報で登録し、管理画面のログイン情報を共有する形が安全です。

Q. ドメインの更新を忘れると、すぐに使えなくなりますか？

A. 期限を過ぎるとサイトとメールは止まりますが、多くの末尾では一定の猶予期間があり、その間に更新すれば元に戻ります。猶予期間を過ぎると第三者が取得できるようになるため、自動更新にしておくのが確実です。